ニラ調製作業の省力化に向けた情報提供を行いました

　ニラは周年で出荷可能なため、農作業の繁閑差が少なく、安定した農業経営を行いやすい品目ですが、労働時間の大部分を占める出荷調製作業が規模拡大の制限要因となっています。一部では調製作業用の機械を導入し、省力化に取り組む経営体もありますが、機械導入のメリットが生じるか否かは経営体間で異なります。そこで当部門では、生産者に協力をいただき、様々な調製作業方法について、要する時間や経費（機械代、電気代、人件費）を調査し、その結果に基づいて出荷量や労働力に応じた最適解を算出できる診断票を作成しました。この度この診断票を「JA新ひたち野小川ニラ部会」の全体会にて紹介しました。

　部会は県内で最もニラの出荷量が多い組織であり、後継者のいる経営体を中心に規模拡大を進め、調製用機械の導入にも積極的に取り組んでいます。当日は部会員のほとんどが参加し、普及員からの説明に熱心に耳を傾けていました。また診断票の紹介に加え、昨年度実施したアンケートの結果から想定される産地の将来展望の提示、生産者から要望が多いパイプハウスの増設に活用できる補助事業の紹介を併せて実施したことにより、産地のさらなる発展に向けて意欲が高まったようです。

　当部門では今後、小美玉市内の他の生産組織へも診断票の紹介を行い、さらには個々の経営体に対して診断および改善提案につなげることにより、ニラ経営体のさらなる発展に向けて支援していきます。

４月23日　県央農林事務所　経営・普及部門　（成長産業）